耐震に備えるための、木造住宅におけるリフォームの必要性

• 日本の住宅建設の多くは木材を使用しています。
  木造の占める割合は、54.9％と過半数を占めています。つまりそれだけ日本には木造の住宅が多いということなのです。
  
  一般的に鉄筋コンクリートに比べ耐震性能で劣ると言われる木造住宅は、今後適切な耐震リフォームを施していく必要があります。
  ただ、既存の古い木造住宅に耐震補強リフォームを施すには、多額の費用が掛かってきます。そこで国はこれらの負担を少しでも軽減できるよう、さまざまな制度を設けています。

耐震診断と補助金について

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  (出典)政府広報オンライン

• これから家を耐震化しようとお考えの方は、まず、耐震改修が必要かどうかの判断をすることが必要です。これを「耐震診断」といいます。
  耐震診断基準が定められており(上図を参照ください)、評価が1.0未満になった場合は、倒壊する危険性があるため、改修工事の必要性が出てきます。
  新耐震基準が施行された昭和56年5月31日以前に建築された住宅などは診断費用の一部に補助金が受けられる場合がございます。詳しくは当店までお問い合わせください。

改修工事の内容

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• 診断で評価1.0未満の場合は、改修工事をオススメします。その改修工事の内容です。
  一般的には、壁補強が中心となりますが、住宅の場合、基礎の補強や接合部補強（金物補強）もあります。また、耐震補強ではありませんが、屋根を軽い材料に替えることも、有効な地震対策といえます。
  上のイラストをご参照ください。

耐震改修するのに必要な費用と補助金について

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• 耐震化には、先程ご紹介した「耐震診断」、診断結果が評価1.0未満になった場合評価1.0以上を目指すための「耐震計画」、そして「耐震改修」の3段階を踏みます。
  それぞれに、費用が発生するのですが、補助金の制度を活用すると、必要な費用が減額されます。
  それぞれの段階で必要な費用(当店の場合の一例)と補助金制度については上の画像をご参照ください。